南国農業生産事業協同組合（名護市、大谷英之理事長）は、耕作放棄地を活用し、台風対策として防風ネットを用いた県内初の農業モデルでバナナの有機栽培に着手した。
沖縄の気候とバナナ栽培の課題
亜熱帯気候の沖縄は年間を通してバナナの栽培が可能だが、国内消費量の約9割は海外からの輸入に依存している。
同組合は、耕作放棄地の有効活用とともに、国産バナナの自給率向上を目指す。防風ネットによる台風対策は、沖縄の農業が直面する自然災害リスクを軽減する手法として注目される。
今後の展望
このモデルが成功すれば、他地域での耕作放棄地活用や有機栽培の拡大につながる可能性がある。同組合は、安定した生産体制を確立し、県内産バナナの供給拡大を図る方針だ。
